鳥栖市議会 2022-09-30 09月29日－08号
具体的な例といたしましては、授業中に発生する不具合についての対処法、児童生徒の不適切な使い方に対する対処法、アプリケーションソフトの機能についての質問などについて、その場で回答してもらい、学校で情報共有をいたしました。
具体的な例といたしましては、授業中に発生する不具合についての対処法、児童生徒の不適切な使い方に対する対処法、アプリケーションソフトの機能についての質問などについて、その場で回答してもらい、学校で情報共有をいたしました。
2020年の９月定例会は、タブレット導入前であり、今後のスケジュールは、どのような活用をしていくのか、また、端末はどのような機能を備えているのか、アプリケーションソフトの活用をする予定はあるのか、教職員のフォローアップへの考え方はどうなっているのか及び専門家の起用への見解を伺ってまいりました。
また、クラスルームというアプリケーションソフトを利用することで、生徒への課題の配付、回答、添削等を一括で行うことが可能となります。 そのほか、リアルタイムでメッセージの送受信ができるチャット機能、双方向のビデオ通話等の機能も備わっております。
児童生徒につきましては、うまくいくこともいかないことも含めて、まずはタブレット型端末に触れさせ、使わせながら、慣れさせていくこと、また、操作が苦手な児童生徒には、アプリケーションソフトなどを活用して、楽しませながら慣れさせていくなど、積極的な活用の中で、情報活用能力の育成を図りたいと考えております。
今年度は、無料のアプリケーションソフトを使ってのタイピング練習、プログラミング学習、英語の聞き取りの学習、また、地理分野におけるグーグルアースの活用や総合的な学習における調べ学習など、児童生徒のニーズに応じた活用を進めているところでございます。
まず、ウェブ研修につきましては、今年度は6つの職員研修におきまして、ウェブ会議アプリケーションソフトを使用した研修を行いました。
◎教育長（天野昌明） アプリケーションソフトには、有償、無償にかかわらず、教科ごとに漢字などの書き取りを行うものや、計算問題を解くもの、プログラミング学習を行うものなど、様々なものがございます。 本市におけるタブレット学習に必要なアプリケーションソフトの導入につきましては、無償アプリケーションソフトの検討を先行して進めております。
タブレットＰＣについては、ＰＣの機能、アプリケーションソフトの使い方、簡単なトラブルへの対応などの指導に習熟していくことが求められるため、情報通信機器の操作が得意な教師が特に積極的に利用する傾向に見られます。
◎教育長（天野昌明） 端末はどのような機能を備えているのかということとアプリケーションソフト等の活用についての御質問にお答えをいたします。 本市に導入するタブレット端末につきましては、インターネットの閲覧や、メール、カレンダーの共有、小テストやアンケート、ビデオ通話などの機能を持ったものを考えております。
例えば、電子黒板とデジタル教科書を用いることで教科書を全面提示したり、内部データやダウンロードしたアプリケーションソフトを活用したりすることにより、実際に体験することが困難な内容を疑似体験させるなど、場面や教科に応じてさまざまな活用をしております。
平成29年度には、携帯端末のアプリケーションソフトを使って、一定登録したマーカー、画像を読み取ることによって、ＰＲ動画などの市が制作した動画を見ることができるようにしながら効果的な広報を始めていくように思っているところであります。 ○議長（山本茂雄君） 田渕厚君。
それで、高学年になってくると、パソコンなんかを使ってアプリケーションソフトを使った中で、いろんなものをこれでやっていくということが出てくると思うんですよ。 だから、学年ごとに、この教科ではこういうことで使いますとかいうのを早く構築しないと、システムをどうやってつくっていけばいいのかわからないというふうに思うんですよ。
観光情報として、観光の案内のアプリケーションソフトとして、こういうものを使われているというのは全国にも幾らか事例はございます。札幌でありますとか京都、金沢などの自治体が制作されているようでございますが、まちなかのこういった回遊を目的としたアプリケーションということになりますと、全国的にも珍しいのではないかというふうに感じております。
このほか、日常生活用具の情報通信支援用具、これは、障がい者向けのパソコンの周辺機器やアプリケーションソフトでパソコンのＰＤＦファイル文書などを読み上げるものでございますが、これらの給付を行うことで代読にかわる支援を行っているところでございます。 また、当然のことでございますけども、市役所の手続等で来庁された場合には状況に応じて代読・代筆を行っているところでございます。 以上でございます。
スマートフォンアプリを開発できないかとの御質問でございますが、昨今のほかの自治体の状況を見ると、環境や防災分野でのアプリケーションソフトの開発に取り組む自治体がふえているようでございます。多久におきましても、類似点では、例えば、インフォメーションシステム「たくナビ」がございます。
自治体メール配信サービスと申しますのは、民間のアプリケーションソフト──ＡＳＰと申しますが、アプリケーションソフト事業所を利用しまして、最大で同時に３万通のメールを発信できます。パソコンを１台持ってあれば管理運営も非常に簡単です。これを広報紙等で町民の皆さんに広く呼びかけることによって、携帯電話やパソコンを使っている住民さんに一斉にさまざまな情報を発信できるサービスです。
このＡＲといいますのは、拡張現実というふうに日本語訳されている技術でございますが、多数のアプリケーションソフトが開発されております。また、同じくＡＲアプリにジュナイオというソフトがございますが、このＧＰＳ機能を活用して現在地からのルート案内が可能なシシリアンライスのマップの作成を行っているところでございます。
この法律が成立してしまいますと、２年以内に関係法令を定めることになっておりますけれども、つまりこれによって戦争遂行のためのさまざまなアプリケーションソフトが組み込まれていく。